WHOがフェーズ6の定義を変更・・・

外岡先生のサイトを読んでいて気になった。
インフルエンザの拡大のレベルであるフェーズ6の定義を変更するそうだ。
もともと、感染の状況で定義していたフェーズに、ウイルスの毒性を加味するそうだ。
大切だが、レイヤが違う二つの問題を、ごちゃごちゃにしたものができあがるような気がする。
ウィルスに対する対応策は、「感染の拡大状況」と「毒性」という二軸のマトリクスで考えるべきものだとおもう。この二つを一緒くたにした感染拡大定義を作ると、対策がおかしくなると思う。
外岡先生のサイトにわかりやすいマトリクスがあったと思ったのだが・・・

WHOの定義がどうなるか気にしたい。

メキシコでパンデミックの気配

ニュースでも流れているように、メキシコでブタインフルエンザからの新型インフルエンザの情報が届いている。
かねてから外岡先生はＨ５Ｎ１鳥インフルエンザ以外も注意するべきと警鐘を鳴らしていたが、その予言があたったかのようなニュースである。
外岡先生の情報サイトも気がつけば新しいサイトに移動していた。
外岡先生の新しいサイトを注意してチェックし、新しい情報収集をした方が良いかも。
http://nxc.jp/tarunai/

新型インフルエンザの情報リンク

厚生労働省 新型インフルエンザの情報ページ
http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou04/index.html

新型インフルエンザ対策に関するリンク
http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou15/04.html

長野県インフルエンザ情報
http://www.pref.nagano.jp/eisei/hokenyob/shininf.htm

「鳥及び新型インフルエンザ海外直近情報集」小樽保健所長外岡（とのおか）立人先生が管理人のサイト （日本語情報では一番早くて正確）
http://nxc.jp/tarunai/

国立感染症研究所
http://www.nih.go.jp/niid/

= MLインフルエンザ流行前線情報DB =
http://ml-flu.children.jp/

プレパンデミックワクチン接種対象者政府試案

新型インフルエンザに対応するためのプレパンデミックワクチンを事前に接種する対象者について政府試案が発表された。

1. 「即時に第一線で対応」
2. 「国民の生命・健康・安全・安心に関係」
3. 「国民の最低限の生活維持に関係」

三つのカテゴリに分類されている。、二番目のカテゴリ「国民の生命・健康・安全・安心に関係」は、さらに
a. 「新型インフルエンザ対策に関する意思決定に携わる者」
b. 「国民の生命、健康の維持にかかわる業種」
c. 「国民の安全、安心の確保にかかわる業種」

の3つに分類される。

新聞記事のニュースソースはどこの発表なのか探したけどピッタリとあうソースが政府の発表から見つけられない。厚労省の「新型インフルエンザ対策ガイドライン（フェーズ4以降）」についてがそれにあたるのかな。
でも、この資料には新聞記事で書かれているほど明確に各カテゴリの職種を明記していない。
自分のネット検索能力の低さを感じてしまう。でも、厚労省のサイトを探しても見つからない。
まあ、それはともかく、職種の選定にはかなり注意深く検討をしたのだと思う。でも、ここからが大変。細かく見ると職種のカテゴリでは下のランクでも、実際には上に上げた方がいいものや、逆に、現在上位ランクであっても、実務的には下のランクに移動した方がよいものなど出てきそう。特にc. 「国民の安全、安心の確保にかかわる業種」と3. 「国民の最低限の生活維持に関係」の間での入れ替えがありそう。

でも、こんなランク付けをして接種対象者を絞るより、ワクチン製造能力をなんとかして、全国民分のワクチンを備蓄する方法を考えることの方が必要だと思う。ワクチンの製造方法も格段に進んでいるはず。社会機能前者だけ接種しても、実際の社会は維持できないことは明らか。日本のワクチン製造能力を最大限つぎ込むべきである。

インドネシアでまた二人死亡

インドネシアで二人が亡くなった。１人は１５歳少年で、もう１人は１２歳少女である。
インドネシアでは107人が亡くなったことになる。インドネシアの状況はどう解釈したらよいのだろうか。ほぼ毎月何人かの人が鳥インフルエンザで亡くなっている。
日本はこの状況に対して全面的に協力する手段はないのだろうか。外岡先生のサイトにも書かれているように、先進国が行うべき防衛手段は、インドネシアなどで発生している鳥インフルエンザを制圧することが最優先さめるべきであろう。いったん人に感染するようになったら防ぐことは非常に難しくなる。どんなに入管で防ごうとしても無理である。
具体的には・・・
・人での発生事例の監視
・分離ウイルスの分析
・感染者・疑い者の隔離
・地域における完全なる封じ込めを目指す：周辺へのワクチン、抗ウイルス薬投与
・世界への迅速な情報公開
と外岡先生は提案している。日本が貢献できる部分はどこになるのだろうか。インドネシアの最前線に日本の優秀な研究者や研究設備を配置し、インドネシアなどと共同で封じ込めに努力する必要がある。現状はどの程度の協力関係にあるのかわからないが、もっともっと封じ込めに対して協力する体制作りが必要であることは確かだ。

外岡先生のサイトが閉鎖の危機!?

先日コメントをつけてくれた「ふるふる」さんのブログに、外岡先生のサイトが閉鎖の危機にあることが書かれていた。
外岡先生個人の尽力に頼りすぎていた。記事の翻訳などの手伝いなどをみんなでできるような仕組みができたら手伝いしやすいかもしれません。
こんな方式はどうでしょうか?

1. MediaWikiやPukiWikiでサイトを立ち上げる。
2. 外岡先生やボランティアメンバーが翻訳する原文を投稿する。
3. その原文を翻訳できる人が翻訳して公開する。
4. 修正が必要ならメンバーが修正していく。

こういう方式なら、翻訳する記事の重複もないし、ボランティアが可能な範囲で参加しつつ、最新の海外のインフルエンザ情報の共有ができるような気がします。

これを実現するためにはサーバを一台用意して、ボランティアを募る必要があるかな。

wiki系のものではなく、TypePadのようなブログを活用するのもひとつの手段だけど、ボランティアが増えた場合、投稿者の上限がネックになることが予想される。

根本的に対処を考えると、NPO法人化して、全体をコントロールする部署を作る必要もあるかもしれない。

いずれにしても、国が頼りにならない状況では、一人ひとりが立ち上がらなければならないのだろう。

タミフルの効果

外岡先生のサイトに面白いというか興味深いデータがあった。

タミフル服用開始時期と生存率
2008/3/4 インドネシア事例の集計 服用開始時期 生存率
１日以内・・・2/2 100%
２～４日・・・4/9 44%
５～６日・・・7/26 27%
７日以降・・・9/49 18%
服用せず・・・0/33 0%
全服用者・・・22/86 26%

外岡先生が独自に集計したようだ。外岡先生もこのデータに対してコメントしているが、この数字を見る限り本当に鳥インフルエンザは死のウィルスのようだ。服用しないと100%死亡している。これほどの毒性の強いウィルスが人に感染するように変異したらと思うととても恐ろしい。

新しいワクチン

今朝の新聞に掲載されていた。外岡先生のサイトにも詳しい情報が掲載されている。新しいワクチンが開発されているらしい。ウィルスに対する抗体をつくるワクチンではなく、ウィルスに感染した細胞を攻撃する抗体を作るそうだ。いろいろなウィルスにたいして効果が期待されている。
専門家ではないので、よくわからないが、体内で感染した細胞を破壊した場合、その中に感染していたウィルスも死滅するのだろうか。死滅するならいいけど、死滅しなければ、その周りの細胞に感染し、感染した細胞がまた破壊されるというサイクルが繰り返され、人も死んでしまうのでは、と邪推してしまう。
でも、この半年ほどの間にウィルスに対する新しい方式のワクチンがいくつか発表されているのを見ると、最近の研究のスピードの速さに驚かされる。新型インフルエンザの脅威が世界中の研究者を奮い立たせているように感じる。

公正なウイルス共有

インドネシアの大統領が、公正なウイルス共有を求める声明を出したらしい。今一番鳥インフルエンザ被害が広がっているインドネシアがこのような声明を出すのは、大いに理解できる。新型インフルエンザ予防のために不可欠な最新の鳥インフルエンザのサンプルを保有しているのはインドネシアであり、その研究結果を一番必要としているのもインドネシアである。自分たちが提供したサンプルを利用して開発した新薬やワクチンをインドネシアの国民が利用できないような価格で売りつけられてはたまらないということだろう。
新型インフルエンザは人類全体の脅威であるので、公正なウィルス共有は大切なことである。一企業が利益をむさぼるような状況を作ってはならない。

ベトナムでも感染

ベトナムでも鳥インフルの感染が広がっているらしい。
最近の東南アジアの状況を外岡先生が考察している。特に、インドネシアの感染源が特定できない状況について「インドネシア株の変異の可能性」を指摘しているのは注目すべきだ。これまでと比べて、飛沫感染をしやすいように変異してきているのではないかと指摘している。鳥インフルエンザのウィルスは人の肺の奥にある細胞とつながりやすい特性がある。これまでは感染した鳥や人と濃密な接触をしていた人に感染していくパターンが多かったが、今回のインドネシアの親子の場合、親子間は濃密な接触による感染と考えられるが、最初の母親の感染源がいまだに特定できていないことが、飛沫となって長期間浮遊できるように変異してきている理由としてあげている。ウィルスが飛沫となってから長期間生きていられるようになったとすると、感染範囲が一気に広がることとなる。WHOの4レベルになる可能性が一段と近い時期になってきたようだ。

インドネシアで人人感染の疑いか・・・

最近、アジアのいたるところで鳥インフルエンザが蔓延していて、情報を読んでもまたかと思ってしまうくらい、情報に鈍感になりつつある自分がある。そんな数多くある記事の中で気になるのが、インドネシアでの母親と娘の間で感染があったのではないかと疑われている記事。昨年末は中国とパキスタンで限定的な人人感染が認められていたが、インドネシアの今回の人人の感染と以前の例と何かが違うのであろうか。世界中の報道機関が取り上げているので、気になるところである。インドネシア自体、これまで何例か限定的な人人の感染例があったはずだ。そのときより注意を促す何かがあるのであろうか。まあ、あれだけ恒常的に鳥インフルエンザが発生しているエリアであるから、そろそろ、変異したウィルスが出てきてもおかしくはない状況である。
インドネシアは日本人も多数訪れている国。もし、新型インフルエンザに変異したらものすごいスピードでかつ大量に日本に持ち込まれるのでしょう。パキスタンの山奥や中国の奥地で変異したウィルスが発生するより日本が防御することが難しい国だろう。これからの情報に注意したい。

最近、マスコミでも鳥インフルエンザの報道が…

全国でインフルエンザが流行するにつれて、鳥インフルエンザと新型インフルエンザがいろいろな番組で取り上げられるようになっている。新型インフルエンザの流行の例として「スペイン風邪」が取り上げられることが多い。ただ、留意すべきことは「スペイン風邪」はインフルエンザのウィルスとしては毒性が少ない種類であったということ。今、懸念されているH5N1は比較にならないほど毒性が強いそうだ。毒性の弱いスペイン風邪でも歴史に残るほどの被害を人類に及ぼしたのだから、今回のH5N1が新型インフルエンザに変化したときの被害の規模は想像できない。ただ、準備をしっかりしておけば乗り越えられるはずである。「行政」「企業」「家庭」で役割をしっかりと分担して準備をしておくべきであろう。具体的な各家庭でできる準備については外岡先生のサイトに市民のための新型インフルエンザ対策ガイドラインにとてもよくまとめられてある。ぜひ参考にしてほしい。

それにしてもインドとバングラディッシュの状況がとても心配。収拾がつかなくなっていることがいまだに報道され続けている。

タミフルに耐性を持っにインフルエンザウィルス

Google アラートで収集している情報に、欧米でタミフルに耐性を持ったインフルエンザが発生しているとあった。どんどん変化するインフルエンザであるからこのような変化をすることは想像できたが、実際にそのようなインフルエンザウィルスが出てくるとショックである。

タミフルに限らず、ウィルスを抑制する薬剤はいずれそれに対する耐性を持ったウィルスの発生によって効力を失う。不必要な投与を続けると耐性を持ったウィルスの発生を早めることも事実。薬は最低限必要なときに投与するという基本は忘れてはならない。

インドネシアとインド・・・

最近、記事をかけなかったけど、外岡先生のサイトを読むと、インドとインドネシアが収拾つかない状況になっているようだ。ちょっと驚いたのが、インドネシアはずっと鳥インフルエンザで苦しまされてきていたはずなのに、市民レベルにおいては危機意識がないという記事があったということだ。これまで読んできたいろいろな記事からは、インドネシアは死亡した患者が一番多いものの、それなりに封じ込めを実施していると感じていた。でも、それは政府レベルだけだったようだ。冷静に考えれば、だらだらと鳥インフルエンザが発生しているのだから、市民レベルで対策をしていないということは想像できる。
インドやバングラディッシュも市民レベルの対応がしっかりしていないので、制圧ができていないようだ。市民に対する正しい教育が必要であることを改めて感じされられる。

インドは大変な状況らしい。

詳細な海外からの情報は外岡先生のサイトに任せるが、インドの状況がどんどん悪くなっているらしい。インド政府は、住民の協力を得られるような政策を施して制圧してほしい。

先日の記事であったが、日本政府も3000万人分のプレパンデミックワクチンの準備にはいるとあった。日経新聞にも各国の備蓄率を1000人に対して何人分というような表現でグラフが掲載されていて、それを見ると日本は備蓄率が高いように印象付けている。しかし、その先進国の中にはスイスは含まれいいないし、国民総数に対する割合で考えるとよい数字であるとは思えない。でも、ワクチンの備蓄を増やすことを決定した政府の判断には賛同する。さらにすすめて、　国民全員分の備蓄を目指してほしい。

インド・バングラディッシュの鳥インフルエンザの続き

インドはかなり混乱してきているようだ。
インド政府は人への感染がないと発表しているが、鳥インフルエンザの発生地域のマルグラム保健所（Margram Primary health centre）の外来診療所に毎日百数十人の人が訪れて、そのうち70パーセント以上の人が発熱の症状を出しているらしい。現地にはタミフルもなく、初期の治療もままならないらしい。本当の鳥インフルエンザに罹患しているのか、それとも普通の風邪なのかも切り分けがつかないまま、治療を行っているのだろう。
人型に変化しないことを祈るばかりだ。

インド・バングラディッシュの鳥インフルエンザ

ここ数日の鳥インフルエンザの情報を外岡先生のサイトで見ると、インドとバングラディッシュでとてもひどい状況になっているようだ。日本の場合、鳥インフルエンザが発生する可能性があるのは養鶏場などが中心で、制圧するのも集中的に実施しやすいと思われる。しかし、インドやバングラディッシュなどの場合、養鶏場ばかりではなく、個人の家庭で飼っている鶏などいたるところで家禽類を飼っている。これらの家禽を集めて感染を制圧することは困難を伴うだろう。彼らにとって家禽は大切な食料であり、財産でもある。鳥の世界のパンデミックと人の世界が接触している状況。とても心配である。

このような状況と平行して、各国で新しいワクチンの開発や治療薬の開発も進んでいる。人の世界のパンデミック発生とワクチン開発の競争。どちらが先か・・・。

それから、外岡先生のページに掲載されているCBC News, Canada 　（カナダ）の「人発病事例のレビュー（解析）は、一定の人の感染様式を示してはいるが、不明要素も多い」という記事はとても興味深い内容だ。以下に転載する。

続きを読む "インド・バングラディッシュの鳥インフルエンザ"

パンデミックに対する準備

今日の官房長官の発言などで、「タミフルは約２８００万人分、予防のためのワクチンは約１０００万人分」とあった。これは十分な量なのであろうか。
どう考えても不十分である。まず、厚労省自体が推計しいてる日本の罹患者数は、全国民の25パーセント。つまり、3200万人以上である。この罹患者に対して初期治療で必要とするタミフルすらないのである。また、プレパンデミックワクチンは1000万人。これらは、社会活動維持に必要とする医療関係者やその他の一部の人々に処方して、終わってしまう。一般の市民に対する予防策はまったくないといっていいのである。このことを岡田晴恵さんなどがさまざまなタイミングで「日本政府の対応の遅れ」として指摘しているのである。
今回の政府の発言は改めて政府の不勉強であることや対策の遅れについて露呈したと思った。いったい、政府レベルで行うべき対策をいつまで先延ばしにするつもりなのであろうか。官僚任せではどこにも責任がなくなってしまう。もっと政治家がこの問題についても勉強をし、官僚を指導し、準備を進めてほしい。
アメリカのように「H5N1の対応に政府が介入しすぎだ」との指摘がなされるくらいまで、政府が準備をしておくことは必要なことだと思う。ワクチンの準備や感染者の隔離といったある種の強権を発動しなければなら準備や対応は、政府レベルで実施すべき対応で、これは国民レベルではできないのだ。
国民は今回の国の発言にだまされないように、外岡先生や岡田さんの本を読んで、正しい知識をつけ、自分自身でも準備をする必要がある。
それにしても今日の官房長官の発言は愚かだった・・・・。

経鼻ワクチン

鼻に噴霧して粘膜の抵抗力をあげて感染を防ぐワクチンの開発が進んでいるという記事があった。注射するよリも安全らしい。この方式だと注射よりも確実に免疫反応をおこして免疫を作るらしい。H5N1のワクチン開発にも有効な方式になりうるらしい。その他の病気に対するワクチンの開発にも応用されていくらしい。腸管から感染するコレラ等に対しては、食べるワクチンも開発が進んでいるらしい。日本のワクチン開発は、世界でもトップクラス。世界に向けて安全で効果のあるワクチンを発してほしいと思う。

昨年末の中国の発症事例について

昨年末に中国で発生した鳥インフルエンザ感染の事例は、息子から父親への感染であったと中国が発表した。でも、息子の感染経路がいまだに不明。この部分が不安。
そして、インドネシアでまた少女が感染。記事を読むとゆで卵を数日前に食べていたとのこと。感染した鶏が産んだ卵を食べると感染するのかな。先日のMITの研究結果からすると、感染した鶏と濃厚接触をして、肺の奥にある感染しやすい細胞に鳥インフルエンザウィルスが感染しないと、なかなか発症しないはずだけど・・・。卵を食べていたという情報は、正しいかもしれないが、卵を食べると感染するというイメージが先行しそう。MITの研究で鳥インフルエンザの感染の仕組みが判ってきたようけど、まだまだ研究が必要ということだろう。

H5N1感染のメカニズム

外岡先生のサイトに掲載されていたが、MITの研究者がH5N1インフルエンザがどのようなメカニズムで人に感染するのかを解明したらしい。このインフルエンザウィルスに関する研究は日進月歩であることを感じさせられる。
そして、もうひとつうれしい情報が。日本発抗インフルエンザ薬の臨床第ＩＩ相試験が開始されたらしい。この臨床第ＩＩ相試験という状況については、wikiの「治験」のページを見てください。先日のイギリスで開発されているインフルエンザ薬とは異なるアプローチのワクチンらしいが、日本の企業も着実にワクチン開発を進めていることを知りうれしかった。開発している企業は「富山化学工業」。置き薬で有名な富山県がその発祥の地。現在は大正製薬と戦略的提携をして現在に至るようだ。世界の巨大製薬会社に負けずにがんばってほしい。

いかん、ワクチンと抗インフルエンザ薬をごちゃ混ぜにしていた。
(2007/1/9)

サイトカインストームとタミフルの関係性

飛鳥昭雄氏がココログにブログを持っていることを今日はじめて知った。
そのブログを読んで気になった投稿があった。
「第６４話　タミフル問題!!」
飛鳥氏の誤解があるようだ。飛鳥氏のこの投稿を読むとサイトカインストームがタミフルに体制を持ったインフルエンザの症例とされている。これは間違っている。タミフルが開発される以前のスペイン風邪でもサイトカインストームは発生しているのだから。
サイトカインストームは、健康な成人がインフルエンザに対する防御反応が過剰におきたときの症例である。決してタミフルに耐性を持ったインフルエンザの症例ではない。

新型のインフルエンザワクチン

外岡先生のサイトを見たら、新しいA型インフルエンザ向けのワクチンが、H5N1のパンデミックに有効でありそうだとの記事が掲載されていた。
そのポイントは・・・

1. すべてのA型インフルエンザに有効
2. 受精卵が不要な細胞培養で製造できる
3. すべてのA型に有効だからいつでも製造できる
4. 急げば3年で製品化できる

この企業は協力者が出てこなくても、可能な限り早く製品化に向けて開発を進めるといっている。日本のワクチン製造技術はかなり高いらしいから、日本の企業が協力して、より早い製品化につながるようになればいいと思った。

以下がその記事。

続きを読む "新型のインフルエンザワクチン"

今年は新型インフルエンザについて学んだ年だった。

今年の一番の衝撃は新型インフルエンザに対する情報を知ったことだった。たまたまラジオで岡田春恵さんの話を聞かなければ、これほどまで、このブログでも取り上げることは無かっただろう。
国のレベルで実施するべき対策、県レベルで実施するべき対策、市町村レベルで実施するべき対策、市民のレベルで実施するべき対策とレイヤを分けて、新型インフルエンザへの準備をする必要があることを学んだ。
個人レベルで実施できることを来年から準備をしていこうとおもう。
このブログでも引き続き外岡先生のサイトを見て気がついたことを掲載していきたいと思う。

厚労省のサイトの不思議

厚労省は医療関係者など社会機能維持者向けのプレパンデミックワクチンを1000万人分保持しているにもかかわらず、厚労省の感染予防のQ&Aページ （平成19年4月19日改訂）ではワクチンは現在世界で開発中であると記載し、一見するとプレパンデミックワクチンの開発はまだまだであるかのように掲載している。これはいったいどういうことであろうか。単純に更新の遅れなのであろうか。以前もこのブログに書いたが、岡田春恵さんによれば、1700億円で、全国民分のプレパンデミックワクチンが作れるとされている。国立感染症研究所研究員の岡田さんが時間的なものはさておき、1700億円で製造することができると明言しているのに、なぜ、厚労省はいまだに開発中であるかのようなあやふやな表現をしているのであろうか。
舛添大臣、新型インフルエンザについても忘れずに!!
厚労省は監督範囲がとてもひろい省なので、大臣の目が届きにくい部分が多々あることが想像される。また、旧厚生省のくさいものにはふたをしろ体質もこれまでの薬害問題で明らかだ。今のマスコミは、問題が表に出てきたときに相手を糾弾することは得意であるが、行政がうまく隠している状態のときは、全く機能しない。自分から探し出すことをしない。国民がもっと目を見開き、監視をして発言をしていく必要がある。
今回の肝炎の問題も重要だが、新型インフルエンザがパンデミックとなった場合、現状の日本の準備状況では太刀打ちできない。このインフルエンザシーズンにパンデミックになったら既に間に合わないのは、製造方法が確立されたのに、1000万人分と低い目標値を達成したらそれで準備完了としてしまった、厚労省の責任である。国民全員分と高い目標を掲げ、可能な限り製造を続けていたら、現段階で国民の半分ぐらい6000万人までの分は製造して準備ができていたのではないだろうか。まあ、岡田さんの本の後書きには、今年の夏の段階で1000万人分すら準備が遅れていたと書かれていたので、実際は1000万人分というのも達成できていないのかもしれない。
どちらにしても情報が全く公開されておらず、国民からの不信感は高まるばかりである。国の情報隠蔽体質は改善されていない。情報公開して問題点を明らかにしなければ、解決のための課題が提議できないし、前進ができない。プレパンデミックワクチン製造が滞っている原因を明らかにし、対策を推し進めてほしいものである。

パキスタンの検体をWHOで調査

パキスタンで発生していたクラスタが人-人感染であったか否かを確認するために、検体がWHOに発送されたそうだ。検査結果がとても気になる。

中国で人間用鳥インフルエンザワクチンの開発が順調に行われているらしい。ところで、この中国で開発が進められているワクチンと、既にスイスが備蓄を完了した「プレパンデミックワクチン」との違いは何なんだろう。もし同じものを作るのであれば、もっと技術協力をしてワクチン製造を進めればいいのにと思ってしまう。製薬会社同士の利権争いの結果なのだろうか。とにかく、現在鳥インフルエンザが蔓延している中国で人用の鳥インフルエンザワクチンの開発が進んでいることはとてもよいことだと思う。

スイスの対策状況の記事

インドネシアはH5N1ではなかった

外岡先生のサイトに情報が掲載されていたが、インドネシアで発生したインフルエンザの症状を発生した家族はH5N1ではなかったことがわかった。新型インフルエンザでなかったという情報に安堵した。
迅速な調査と情報共有、これが新型インフルエンザの拡大を防ぐ第一防波堤。

パキスタンが収束方向、そして、インドネシアで・・・

パキスタンで発生していた鳥インフルエンザの感染患者のクラスタは収束方向らしい。調査を終えたWHOの専門チームもジュネーブに戻るらしい。それとは別にインドネシアで新たなクラスタの発生が・・・。クラスタの発生間隔が短くなってきているように感じる。H5N1が鳥から人に感染する確立が高くなってきていて、限定的な人人感染のクラスタが発生しやすくなっていると感じる。
外岡先生のサイトにあるオーストラリアの新聞の記事に「パンデミックの原因となりえるウイルスはH5N1だけではなく、H7やH9亜系株も同じように警戒すべき株である。」とあった。目の付け所が鋭い。インフルエンザウィルスはH5N1型ばかりではない。ほかの株が変異してパンデミックになる可能性はH5N1と同様にある。このことを勘案すると、パンデミック発生後にパンデミックワクチンを製造する準備をしているアメリカやカナダが取っているパンデミック対策が汎用的な対策といえる。
アメリカ・カナダ型の事前準備とスイス型の事前準備にはそれぞれ一長一短があるが、きちっとした対策を国民に対して説明して準備をしている各政府にたいして、国民からの信頼感は増すだろう。日本も早くその状態になってほしいと感じる。

長野県庁からのアクセスログが・・・

ココログってアクセス解析機能が結構充実していて、どこからアクセスしているのか生のログも確認することができる。いつも自分自身がアクセスしたログぐらいしかないのだが、今日は長野県庁が管理しているサーバからのログが残っていた。ヤフーで「長野県　新型インフルエンザ」と検索してこのブログにたどりついたらしい。そこで実際に自分でも検索してみた。なんと7番目に出てきた。結構、好き勝手なことを書いているから、県庁の人が読んだらどのように感じたのかちょっと知りたい気もする。

実際にパンデミックなどの状況になったときの実動は市町村単位に任されているのかもしれないが、新型インフルエンザは個々の市町村で対処できるようなものではないと思う。国・県レベルが主導権を持って対処しないと大変なことになる。
最近の報道でよく見るのが、鳥インフルエンザ感染の初動訓練を各市町村で行っているというもの。今年は例年に無く早いインフルエンザの流行となっているので、各行政も事前の訓練に励んでいるようである。しかし、うがった見方をすると、パンデミックになったときに「ちゃんと訓練はしていたけれども、パンデミックは防げなかった。行政は事前にできることはやっていたのだ」と言い訳をするためのアリバイ作りのような気もする。

鳥-人感染型で感染した人を隔離するのなら、今回各地で実施されている初動訓練でも十分であろう。実際に日本国内で新型インフルエンザに感染した人が出る場合は、既に人-人感染型になった「新型インフルエンザ」になっているはずである。そうなると、感染者はあっという間にひろがり、パンデミックである。現在の医療機関で用意している「新型インフルエンザ」用の特別病棟などあっという間にいっぱいとなり、医療機関で治療する感染者と自宅で療養する感染者のトリアージが行われる。トリアージを行うことは国が定めている行動指針にもはっきりと明記されている。
トリアージにより、自宅療養になった人々に必要なのはウィルスの増殖を抑える「タミフル」「リレンザ」である。この薬なくして、自宅で療養していても、ほとんどの人は症状が悪化するだけであろう。
外岡先生のサイトで、海外の鳥インフルエンザ感染時の対処状況の記事を読んでいると、感染者の家族などに対する対処として、症状が出ていなくても厳格な監視を行い、症状が疑われるとタミフルの投与が行われていることが良くわかる。現在、日本国内のニュースでも取り上げられているタミフルの副作用に対する報告の内容もとても気になるところであるが、少なくとも鳥インフルエンザの現場においては、必須の薬であることは読み取れる。
通常のインフルエンザにおいて、ワクチン接種をしたり事前の対処をしていても、学級閉鎖や学校閉鎖になることはたびたびある。ましてや、ワクチン接種などの事前予防ができない「新型インフルエンザ」はすべての人が感染するという前提で対処方法を準備しておかねばならない。行政は最低限自分が管轄している行政区内の市民全員分のタミフルを備蓄するべきである。十分な備蓄が無い状況でトリアージして自宅療養せよと言うのは、「自宅でもっと症状が悪くなるのを待て、そして、死ね」といっているのと同じである。
ちなみに被害見積もりが甘いといわれている国の支持による長野県のタミフル備蓄目標値は18万人分であるが、2006年の備蓄状況調査では11万人分で7万人分が不足している。既に目標値をクリアしていればいいのだが、資料が改定されていないということは、状況変化がないと判断できる。個人的には、最低限長野県民の半数が感染した場合を想定して、100万人分は備蓄するべきだと考える。理想は200万人分である。

そして、最高行政府である国は、国民全員分のプレ・パンデミック・ワクチンの生産にかかるべきである。そして、各市町村に配備するべきである。以前も書いたが、スイスの対策を見習うべきである。

市民一人ひとりは、インフルエンザは「感染症」であるという認識を持つようにし、自衛はもとより、万が一感染したら「他人にうつさない」という意識の元に行動をするべきである。必要最低限の外出に、「仕事」は含まれていないということを肝に銘じなければならない。
自分自身が感染したかどうかを確認する手段はどうしたらいいのだろうか。症状がでたら病院にいくのが確実である。しかし、気になるたびに病院にいっていたのでは埒が明かない。もっと簡単に個人レベルである程度の感染の判断ができるようなキットは無いものだろうか。ネットで検索しても医療機関向けにしか感染判定キットは販売されていないようだ。妊娠判定のキットもどこででも手に入る時代である。インフルエンザ感染判定のキットがどこででも手に入るようになれば、自分である程度の目安をつけて医療機関にかかることでできるようになる。病院も負担が少なくなるし、個人にとっても軽い負担で常にインフルエンザに対する正しい対処が可能になるはずだ。
医療機関向けにインフルエンザ判定キットを販売している業者は、個人向けの簡易鑑定キットを開発して販売を開始してほしいものである。販売されたら、まとめ買いをして、自分で怪しい症状を感じたらチェックする習慣をつけたいと思う。
どこかのメーカで作って!!

最近気になること

最近気になっている二つの事象。「鳥インフルエンザ」と「地球環境」。
この二つのトピックはいろいろなメディアでも取り上げられているが、取り上げられ方が少々違っている。
「鳥インフルエンザ」に伴う「新型インフルエンザ」は因果関係がはっきりしているにもかかわらず、軽く取り扱われているとしか思えない。
「地球環境」は「地球温暖化」のみクローズアップされている。しかも、因果関係が証明されていない二酸化炭素の削減のみに焦点があたっている。そして、すべてのメディアが「地球温暖化」＝「二酸化炭素削減」の図式で取り上げ、ほとんどの人々がその図式を信じ込んでいる。

地球環境を守ること自体に反対はしない。しかし、「地球環境」＝「地球温暖化防止」＝「二酸化炭素削減」の構図が気に入らない。もっとマスコミは冷静に対応すべきだ。環境問題となるとマスコミも盲目的にIPCCの発表だけを報道している。実際には地球温暖化と二酸化炭素の因果関係が明確になっていないにも関わらずである。

「今そこにある危機」である「新型インフルエンザ」と「これから対処をする危機」である「地球温暖化」単純に比較はできないが、どちらも非常に重要な人類が対峙していく課題である。しかし、地球温暖化問題は科学的根拠よりも政治的かつ経済的視点からの情報操作がなされている気がしてならない。マスコミはもっと冷静に環境問題に対処すべきである。

WHOが調査のためにパキスタンへ

パキスタンの情報が続々と世界を流れている。
現在の感染者は8名になっているらしい。
中国南京の鳥インフルは制圧したとの発表。
人への感染情報は、インドネシア、ビルマ、ミャンマーなど。

中国の感染が制圧されたという情報は何よりです。それに代わって、パキスタンが一番注目のエリアとなっている。パキスタンは政情が不安定になっているので、パキスタン政府が発表する情報もまちまちになりがちであったが、WHOの専門部隊が現地に入ることで、より正確な情報が伝わってくるだろう。
パキスタンでの鳥から人への感染は、どうやら鳥インフルエンザに対する情報が、現地の獣医などに正しく伝わっていなかったことに原因があるようだ。世界中で監視を進めている鳥インフルエンザであっても、一人ひとりにその危険性について正しく伝わっていないとパキスタンのような感染を招いてしまう。「情報の共有が感染を防ぐ」このキーワードを肝に命じたい。

日本国内では、まだまだ新型インフルエンザに感染したときの症状やその致死率について正しい情報が伝わっていないようだ。鳥インフルエンザに感染した人がどのようになっているのかを、もっともっと多くの人が知ることができるようにはどうしたらよいのだろうか。

外岡先生のサイトを時々見て、その情報を発信する人々が少しずつで良いから増えていくことを期待する。

パキスタンでも人人の感染?

ここ数日、疲れてあまり外岡先生のサイトを見ていなかったが、今日情報を覗きに行った。
なんと、パキスタンで鳥インフルエンザにかかった鳥を処分していた男性と接触した男性兄弟3人が鳥インフルエンザ(H5N1)に感染し、2名が死亡し、1人が回復してアメリカに帰ったとのことだった。
パキスタンは、私が初めて行った海外旅行の地で、この国の名前を聞くとそのときのことを思い出す。そんな思い出の国で、最初の人への感染事例。ちょっと気になる。

外岡先生のサイトで海外の報道情報を見るようになって感じるのが、日本の報道機関の遅さである。中国の感染情報の時も、海外の報道機関が記事掲載してから2日ぐらいたってから日本国内の新聞に記事が載るような感じ。しかも、ほとんどの場合、国の機関が発表をしたものを発表するだけで、海外の報道機関が報道している事実の報道部分はとても少ない。共同通信やロイターの配信は海外だろうと日本国内だろうとほぼ同時に配信されているはず。でも、日本ではタイムラグがあるのは、何が原因なのだろうか。外岡先生のように海外の報道機関が掲載したものを翻訳して再掲載しているものよりも、日本の報道機関の記事は遅いし、情報量が少ない。鳥インフルエンザ危機意識をあおるような記事は不要だが、鳥インフルエンザの現状をもっとスムーズに情報提供してほしい。

とあるサイトの個人ブログで「新型インフルエンザの脅威など、危機をあおりたい科学者が都合の良い情報だけ集めて配信していることだ」といった趣旨で書いている人がいた。この人は海外で実際に発生している鳥インフルエンザの感染による死者の情報をどのように捕らえているのであろうか。通常のインフルエンザなら、適切な処置をすれば大きな被害を出さないといえるかもしれない。しかし、その通常のインフルエンザでさえ、毎年世界中で何万人もの人々が死亡する原因となっている。H5N1の場合は、感染者の60％が死亡するという現実がWHOに報告されている情報から明白である。H5N1は通常のインフルエンザでは決してない。彼がどれだけの情報をもとにあのような結論に達したのかは判らないが、正確で十分な情報が日本国内に報道されてこなかったことから、先のブログの記事になったのではないだろうか。

日本特有の記者クラブ制度が、日本の報道機関の情報収集能力低下をまねいた。その結果が、ありとあらゆる報道に現れ、鳥インフルエンザ報道に顕著に出てているような気がする。

日本の報道機関が、鳥インフルエンザについては、最新の情報源として機能していないことは悲しい事実である。外岡先生のサイトを中心として、海外報道機関サイトの情報にも注意していいきたいと思うが、英語が…。

タミフル

インフルエンザの初期の治療に有効とされている「タミフル」。多くの異常行動の副作用報告がなされている。また、同様の効果を発揮するとされている「リレンザ」も副作用の報告がなされている。政府はまだ因果関係がはっきりしていないとするものの、服用に注意が必要であることは確かであろう。
このような状況で、通常のインフルエンザでこれらの薬品を使用することは十分な注意が必要であろう。では、新型インフルエンザに対してはどうしたらよいのだろうか。A型のインフルエンザの増殖を抑えることが確認されているこれらの薬を、副作用を恐れて新型インフルエンザがパンデミックになったときに使用することを躊躇することはあってはならないと思う。しかし、服用するかしないかの判断は本人が責任をもって決断することとなるのだろう。
「タミフル」については、現在、服用後にどのように脳に達するのかを解明するために「PET」を使用することが可能であることが新聞の記事に載っていた。どんどんと「タミフル」の解明されていないことがわかるようになってくると思う。
そうはいってもパンデミック時に「タミフル」は必要である。若年者への利用にあたっては、見た目は悪くても、「抑制」するなどの手段を講じて、利用者が異常行動を押さえるという注意を怠らないようにする必要があるだろう。ウィルスに体を征服されるより、体を抑制してウィルスに勝つほうが良いだろう。
副作用を恐れるより、その克服手段を冷静に考え、対応できるようにすることが、パンデミックに対処することになるであろう。

中国の続報その2

外岡先生の情報ページにロイターからの記事が掲載されていた。中国政府自体は鳥インフルエンザのままで、人型になっている証拠は見つかっていないとの見解であった。また、今回発症した親子が南京で鳥の料理を食べていたとの情報が発表されている。このロイターからの記事情報と一緒に、読売新聞のサイトからの記事が引用されている。その記事によると、この中国からの情報を受けてと思われる発表が厚労省から行われ、南京に10日以上滞在していた人で、インフルエンザの症状を発症している人を検査対象にしたことがに記事として掲載されている。これらの記事から、外岡先生が中国の鳥インフルエンザに対する対応状況とその結果について次のような見解を掲載。

ワクチンを全ての鶏に投与している中国では、発病せずにウイルスを排出する鶏が多数存在すると考えられるから、事態は複雑と考えられる。従来から中国では家きんにおける鳥インフル発生が周辺で無くても、人での感染が起きている。

このインフルエンザ対策の難しさを改めて感じさせられる。

中国感染の続報

外岡先生のサイトを確認すると、感染が確認された父親は回復に向かっているとの情報が掲載されていた。感染された患者である男性が回復に向かっていることは、致死率の高いH5N1感染の情報としてはとても良い情報だと思った。早く回復してもらいたいものである。
それとは別の次元の問題として、以前感染ルートが判明していないということがある。もし、懸念されている「人から人」への感染だとすると、世界中が戒厳令をひくかねばならない状況になる。現代の世界は、ウィルスから見ればとても小さな世界になっていることを忘れてはならない。

外岡先生

最近WEBで情報収集させていただいている、外岡先生がNHKの番組に出演した。
「つながるテレビ@ヒューマン」
インフルエンザの感染予防に情報共有が役に立つというテーマで取り上げられていた。
正しい情報を多くの人が共有することでインフルエンザに限らず、多くの感染症を防ぐことにつながると思う。自分自身も外岡先生のサイトをチェックして最新のインフルエンザの情報を共有し、自分なりの情報発信をしていきたいと思った。

そんな外岡先生のサイトをみて、「西アフリカのベナン共和国で初の家きんにおける鳥インフルが発生した」との情報を見た。まあ、僕以外の人には関係の無いような情報だが、ちょっと心配になった。なぜかといえば、ネットで僕を騙した組織がベナン国民を名乗っていたから。自分を騙した組織を心配しているわけではないが、何らかの関係を持ったことがある地域の名前が出てくると気になってしまった。ベナン自体はとても日本とも親交がある国。被害が広がらないことを祈る。

中国でまたH5N1の感染者

昨日のエントリーで気になる記事としてあげた、中国での男性の死亡の記事の続報が入ってきた。亡くなった男性の父親がインフルエンザの症状を発症したので検査をした結果、H5N1を検出したとのことだ。父親が感染したルートの可能性として、亡くなった息子からの感染を否定できない状況のため、WHOも注意しているようだ。今後の情報に注意したい。

中国で同一家族から2人の鳥インフルエンザ感染者、ヒトからヒトへの感染の恐れも浮上
AFPBB News

共同通信の記事

共同通信の次のような記事が各紙に掲載されている。

【ニューデリー６日共同】鳥インフルエンザ対策を話し合う国際会議が１１１カ国と２７の国際機関が参加して６日までニューデリーで開かれ、米国や日本などが４億ドル（約４４４億円）余りの追加資金拠出を表明した。

　主催国インドは、各国が来年中に実行すべきロードマップ（行程表）を発表。迅速な対応のために関連省庁をまとめることや、国境を越えた協力に向けて地域内の多国間訓練を行い、自国の準備状況を検証するよう訴えた。

　国連と世界銀行の報告によると、今年は１１月現在、鳥インフルエンザ（Ｈ５Ｎ１型）の感染が報告された国は計６０カ国（昨年５５カ国）と増加し拡大の傾向。一方で人への感染は７１件、死者４７人で、昨年の１１５件、死者７９人より減少傾向にある。

（共同通信社）

人への感染が数字上減少していることから、なんとなく危機が遠ざかっているかのように感じさせられる。しかし、12月3日に各紙で報道されている中国で、鳥インフルエンザが発生していない省で、死んだ家禽に接触が無かった男性がH5N1鳥インフルエンザに感染して死亡している。中国政府はこの男性と接触があった69名を監視していて、問題は無いとしている。では、感染経路は・・・・
変に危機感をあおる気はないが、鳥インフルエンザの感染が拡大し続けている状況は、インフルエンザウィルスが常に変異し続けていることを示している。外岡先生のサイトに書かれている注意喚起は肝に銘じて油断をすることはならないだろう。
共同通信の記事に記載されているインドの提言「自国の準備状況を検証」というくだりはとても重要だと思う。日本はすでに指針を厚労省のサイトに掲載している。その指針に従った対策の準備状況をの準備状況を国民に明らかにしてほしいと思った。

                               

マスコミの準備状況

H5N1がパンデミックになったときに、国をはじめとして県などが市民に対して速やかな情報を提供する手段として「マスコミ」があげられています。
その「マスコミ」はパンデミックフルーに対して何か対処手順や準備をしているのだろうか。私自身、長野県のとあるマスコミといわれる関係で仕事をしているが、全くといって対処手順やパンデミックフルーに対する準備はなされていないと思っています。パンデミックフルーに限らず、通常のインフルエンザに対する考え方や対処も古い考え方のままです。インフルエンザが感染症であって発症したならば、隔離されるべきであり、会社に出社してはならないにもかかわらず、普通に出勤して社内でインフルエンザを蔓延させても対処がなされていません。
このような状況でパンデミックフルーが日本国内で蔓延し、その状況を報道の記者が取材に行った場合、一番最初に感染して社内に持ち込み、社内に蔓延して、機能停止することが簡単に想像されます。このことを危惧して上司にこのことを「社内で検討すべきでは」と問いかけたのですが、「その場合は玉砕するのかな」とあっさり受け流されました。残念な反応でありましたが、少しずつでもいいから社内に啓蒙したいと思っています。
ほかの放送局はいったいどうなっているのか。このことは判りかねますが、弊社のような状況でないことを祈るばかりです。
さて、従業員へのインフルエンザの脅威に対する情報共有は十分になされたとして、放送業務を維持するために「放送局」などマスコミ機関はどのような準備をするべきであるのでしょうか。

1. 放送を維持するために必要な人員に対する「プレパンデミックワクチン」の準備
2. 放送を維持するために「タミフル」などの備蓄
3. 放送業務を維持する人員の社内への隔離
4. 社内隔離した人員のための食料備蓄と調達手段の確保

ざっと思いつくだけでこんなところです。
しかし、この4つを実際に準備することは地方の放送局が単独で準備することはかなり難しいことです。特に1と2などは、一民間企業である放送局が準備できるものではありません。結局上司が言ったように「玉砕」しかないのでしょうか。悩むところです。岡田晴恵さんが抑えている情報に基づいて書かれた小説「H5N1」によると、電力会社は既に対応手段や手順について細かく規定し、実行できる状況にあるようです。現在の日本で電力が停止したらすべての機能が停止するので、電力会社が社会的責任を全うするために、主体的に準備を完了しているという事実は、放送業界も見習うべきこと感じます。

厚生労働省のサイトに行政機関の対処に対する指針が掲載され、市民に対する情報提供をマスコミなどを使って迅速に行うと記載されています。しかし、厚生労働省からマスコミに対してパンデミックフルーに対して準備をするようにという依頼をしたという話を聞いたことがありません。こういう書き方はしたくないのですが、官僚は「ウェブサイトに指針を出したのだから、関係各所はその指針に従って主体的に対処をしているべきだった」との言い訳のためだけに指針を掲載しているだけのような気がしてならない。厚労省は掲載している指針についてもっと公共広告PRなど利用して、正しい情報を国民全体と共有する行動に出るべきではないでしょうか。そして、もっと具体的な対処方法について決定をして国民に明らかにするべきでしょう。

長野県の北信で警戒レベル?

H5N1のことを気にするようになって、インフルエンザに関するいろいろ情報を見るようになって、今日の報道ステーションでもインフルエンザについて報道しているのも見ていたら、今年既に長野県がインフルエンザの警戒レベルになっていることを知った。
にもかかわらず、長野県のインフルエンザのページや、警戒レベルを発した北信保健所のサイトには全くこのことについてふれられていない。いったいどういうことであろうか?
報道機関にたいして、警戒レベルであることを伝えることは当たり前であるが、テレビで報道できる情報量は意外と少ない。しっかりと新しい情報については長野県のサイトで随時発信するべきではないだろうか。地方保健所がウェブに対応することがなかなかできないことは想像できる。であればこそ、長野県にはサイトを更新する人材もあるはずである。もっと、迅速にインフルエンザに対する情報を発信するべきであること改めて感じてしまう。
このような状況では、予想されているパンデミックフルー「H5N1」の対応に対してとても不安を感じる。もっとしっかりしてほしいものである。

高松市の準備

高松市で新型インフルエンザ発生時の初動体制の確認を行ったらしい。
四国新聞
初動の確認をすることはとてもよいことだと思います。そんな高松市ですから、市民に対する新型インフルエンザの情報提供はどんなものであるかと気になって市のサイトを覗いてみました。
高松市インフルエンザのページ
ちょっと物足りない感じもしました。でも、準備を実際に初動確認をしていることはよいことです。さらにすすんで、市民に対する事前の予防策について明確にするべきかなとも思いました。

長野県の新型インフルエンザに対する対応状況

自分が住んでいる長野県の新型インフルエンザに対する対状況はどうなっているのであろうか。

長野県インフルエンザ情報

この情報を見ると、ちょっと心配になる。

簡単な情報提供のみで、しかも、対策指針の見直しも2005年12月に行われたままで、その後の見直しが行われていない。今年(2007年)の3月 に政府からガイドラインの詳細が発表されている。発表後、9ヶ月以上たったこの時期、このガイドラインに沿った見直しぐらい完了していてもいいと思う。

対策指針の中身を読むと、主体的にどのようなことを実施するのか、方針が漠然と書かれているだけで、実際の対応についてスケジュールが全く記載されていない。
また、長野県内の被害予想についても過小評価のような気がする。単純計算で、長野県人口の19％の被害となっているが、国が控えめに想定している感染比率ですら25％である。しっかりと見直すべきではないだろうか。

新型インフルエンザの症状についても記載が少なすぎる。もっと、正確にH5N1型の強毒性について情報を届けるべきではないだろうか。

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パンデミック・フルー

H5N1新型インフルエンザについて、基礎知識をつけるのに適している本。特に、「パンデミック・フルー」はインフルエンザウィルスについての情報と、実際の対処方法についてわかりやすくまとめられている。
「H5N1」は、現在の日本が対処している「新型インフルエンザ」への対応状況のまま、新型インフルエンザが日本に持ち込まれたときのシナリオを淡々と書いた小説である。
自分自身、鳥インフルエンザがヒトインフルエンザに変化したときのことなど、全く意に介していなかった。この二冊の本を読むことで、インフルエンザの本当の怖さを感じている。このブログでもいろいろ自分なりに調べたことを掲載していきたい。